ご家庭に125cc以下の原動機付き自動車、またはセニアカーなどを所持している場合や、原付を借りて乗るような機会がある場合には自動車保険のファミリーバイク特約が役に立ちます。

ファミリーバイク特約には、人身型と自損型の2種類があり、人身型では対人、対物、人身傷害が、自損型では、対人、対物、自損事故の場合に保険金を受け取ることができます。

人身型の特約を選択するためには、主契約が行われている自動車保険に人身傷害の補償があらかじめセットされていることが条件となりますので、申し込みの前に現在の保険の内容を一度確認しておきましょう。

補償内容は、基本的に自動車保険での契約がファミリーバイク特約でも適用されますが、搭乗者傷害保険は補償外となります。

さて、ファミリーバイク特約では契約者の家族がバイクを利用した際の事故が補償されますが、この家族とはどこまでの範囲をさすのでしょうか?

正解は、自動車保険を契約している本人とその配偶者、同居している親族、別居している未婚の子どもです。

同居している家族が交互に家庭のバイクを使いまわしているようなケースでは、全員分が一挙にカバーされますので非常にありがたいですね。

自動車保険の契約が年齢制限付きの場合でも、ファミリーバイク特約では年齢制限は適用されませんので、未婚であれば原付免許を保有している16歳の子どもから保険を利用することができます。

このファミリーバイク特約は、このように家族に付帯する特約となりますので、友人に借りたバイクや旅行先で使用したレンタルバイクでの事故であっても補償の対象となります。

ただし、試験や競技、曲芸でのバイク使用や、モータービジネス業務と呼ばれる分野(自動車の修理、保管、給油、洗車、売買、陸送、賃貸、運転代行など)で使用していた場合は保険金を受け取ることができません。

無許可でバイクを使用していた場合や、窃盗したバイクでの事故も当然ですが補償の対象外です。

ちなみに、モータービジネス業に関わっている場合でも通勤時でのバイク利用は補償の対象内となります。

また、同じ業務での使用であっても上記の内容以外、例えば家族で新聞店を営んでいるような場合では、配達中の事故について補償を受けることが可能です。

ファミリーバイク特約では受けることができる補償内容に対して、支払う保険料が安く設定されていますので、新たに任意保険へ加入するより得になる場合が多いです。

年齢によっては保険料を3分の1程度にまで抑えられる場合もありますので、バイクやセニアカーを利用している家族がいる家庭でしたら、ファミリーバイク特約を検討してみると良いでしょう。

【これらの記事も読まれています】